生産性アップのヒントが見つかるメディアVacks(バックス)

テクノロジーを活用した「働き方改革」とは?2社の成功事例を聞いてみた【SPIC2018イベントレポート】

B!はてブ

2018年7月26日に虎ノ門ヒルズフォーラムで行われた「SPIC2018」に足を運んできました。そのときの講演をピックアップして今回イベントレポートとしてまとめました。
講演を行った2社が「働き方改革」をどのように行ったのかということや、テクノロジーを活用して職場の生産性をどのように向上させたかという成功事例をご紹介します。

テクノロジー×生産性カンファレンス「SPIC2018」とは

「SPIC2018」イベント概要


http://spic.atwill.work/

「SPIC2018」は一般社団法人at Will Workが主催するカンファレンスです。テクノロジー×生産性というテーマで行われるのは初めてのことで、「テクノロジーと企業経営の未来を考える」という副題が付けられています。

当日も、「働き方改革」を背景とした「生産性向上」が各企業でどのように行われているかを講演形式で紹介する場になっていました。登壇者の方のバックグラウンドも様々で、実際の事例をたくさん聞くことができました。

「SPIC2018」主催者の一般社団法人at Will Workとはどのような団体か


https://www.atwill.work/

今回、SPIC2018を主催した一般社団法人at will workは「“働き方を選択できる社会づくり”の実現」を理念として掲げる団体です。各個人や企業にとって理想的な働き方を追求できるよう、事例共有のプラットフォームとしてノウハウの蓄積や体系化、共有を行っています。

今回ご紹介するSPIC2018にとどまらず、多くのカンファレンスやイベントを主催しています。中でも「Work Story Aword」は昨年から始まった注目のイベントです。「これからの日本をつくる100の働くをみつける」をキーワードに、様々な企業の働き方改革の成功事例を共有するユニークな取り組みを行っています。

SPIC2018講演レポート

講演概要

今回、いくつかの講演の中から「コミュニケーション促進による生産性向上と組織の活性化」という講演についてレポートしたいと思います。

働き方改革の中でも、コミュニケーションの活性化に成功した2社の事例についての講演です。1部はヘルスケア領域でのインターネット事業を行う株式会社FiNCのSlack活用の取り組みについて、そして2部はクラウド名刺管理サービスの企画・開発・販売を行うSanSan株式会社のWorkplace by Facebook活用の取り組みについての講演を聞くことができました。

株式会社FiNCの成功事例:Slackを活用した働き方改革とは


https://company.finc.com/

株式会社FiNCは、「一生に一度のかけがえのない人生の成功をサポートする」を理念に掲げ、健康なライフスタイルを提供するためのプラットフォームを運営しています。代表がジムのトレーナーだったことがきっかけで、一部の裕福な人だけではなくITによって多くの人に健康を届けることはできないかと考えて会社を立ち上げたそうです。体の動かし方や食事に至るまでをコンテンツとして紹介したり、企業への健康サービスの提供、ジムの運営などを行っています。

一方で、Slackは「ビジネスライフをシンプルに、快適に、有意義にする」というミッションを掲げ、現在800万人以上のビジネスマンに用いられているチャットツールです。もともとゲーム開発エンジニアのコミュニケーション手段としてできあがったSlackは、2014年2月にリリースしてから4年半で100か国以上に普及しているそうです。
チャットを使うだけではなくて、1500以上の連携できるアプリケーションと通知やワークフローを盛り込むことによって、Slack上で仕事があらかた片付くようなツールを目指しています。

では、FiNCは実際にどのようにSlackを活用しているのでしょうか。

Slackを活用してどのように生産性を向上させたか

FiNCがSlackを導入したのは2016年5月。当時情報システム部門がなく、使いたい人が自由にツールを使っていたそうです。

これから大きくなる会社なのでコミュニケーションツールを統一させたかったんです。エンジニアの人たちが自主的にSlackを深く使い始めており、これからも使っていきたいという声が大きかったためオフィシャルツールにしました。

その後、お客様が来ると通知を受け取れる受付チャンネルを作ったり、エンジニアが星の数やユーザーの声をすぐ見られるカスタマーボイスチャンネル、情報システム部門へのヘルプデスクチャンネルを作って情報共有の効率化を図ったそうです。

Slackを活用して一番良かったことは、コミュニケーションのスピードが格段に上がったことだと情報システム本部長の小島氏は述べていました。

自分に必要な情報はメンションされるので一目でわかるようになり、(メールと比べて)コミュニケーションのスピードが格段に上がりました。また、常に通知が行くことで承認のスピードも上がっています。社長の承認が必要な案件で、社長が一日中ミーティングしているときでも、素早く確認して回答できるようになりました。

社内で使っているそれぞれのシステムの変更の通知がすべてSlackに届くようになっているので、Slack上で迅速に確認できるようになったことは大きいです。Slack起点で色々な業務が回るようになったことでスピード感が生まれました。

一方で、導入するときの苦労もあったと言います。

導入を決めたときは、社内の一部ですでに使われていたので色々なチャンネルが存在し、混沌としていました。オフィシャルに使うからにはどのような目的でどのような名前を付けるか、誰をどのチャンネルに招待していくかをそこに流れる情報によって常に正しく保つことが大変でした。

今後は他のクラウドへのインプットもSlackで行えるようになったらいいなと述べていました。

SanSan株式会社の成功事例:Workplace by Facebookを活用した働き方改革とは


https://jp.corp-sansan.com/

Sansan株式会社は名刺管理のクラウドサービスを行っている企業です。法人向けのサービス「Sansan」と個人向けサービス「Eight」を運営しています。

Workplace by Facebookは、Facebookが運営するFacebookを企業のためにカスタマイズしたサービスです。個人版と比べて、有料のプレミアムプランに加入することで広告が出なくなったり、管理者が会社のコミュニティをすべて見ることができたりと便利な機能が多数あるツールです。Facebookの社員はWorkplaceを使ってマークザッカーバーグとQ&Aセッションをしているそうです。

実際にSansanがWorkplaceを使うことでどのように組織が活性化したかをご紹介します。

Workplace by Facebookを活用してどのように生産性を向上させたか

SansanがWorkplaceを導入したのは2016年の8月。ベータ版のかなり早い段階から導入していたそうです。

活用方法としては、Workplaceの自身のアカウント名を「〇日~有休」などにすることで出社状況を見える化したり、全社会議を動画で配信することで離れた勤務地の社員や、当日欠席していた社員でも視聴できるようにする。さらに社内の部活やコミュニティを創ったりしているそうです。

Workplaceを活用したことで良かったことは、自由な双方向のコミュニケーションが取れていることだとCIO(最高情報責任者)の久永氏は述べていました。

一方的に通知するだけでなく、自由な双方向の使い方ができています。動画の配信ができるので、社員にいちはやく共有でき、意思決定が早くなりました。自由にコミュニケーションがとれるのでリモートの人も寂しくないと言っています。

また、コミュニケーションツールを入れたことによって自由な働き方が促進された面もあるそうです。

スマホとの相性の良さが一番大きいかなと思います。(社内ツールを導入した)2009年はiPhoneが普及し始めた頃でデバイスが大きく変わったときでした。デバイスに縛られず、スマホで完結できることで、地理的な要因に縛られなくなったのかなと思います。

今後の展望についても、場所に縛られないコミュニケーションツールの可能性について期待が持てそうです。

社内で様々なツールを導入しているので、ツール間のコラボレーションができたらいいなと思います。また、音声認識も広がっている中で文字の入力も今後変えていけるのではないかと思っています。言葉の壁を超えることができると面白いのかなと。

2社の成功事例を聞いて:テクノロジーを活用した「働き方改革」とは何か?

今回2社の成功事例を聞いて、テクノロジーを活用した働き方改革の糸口が「チャットツールで」であることに気づきました。2社ともチャットツールを導入することで組織のコミュニケーションがスムーズになり、生産性向上につながっていました。特にリモートワークなど場所に縛られない働き方が推奨されている中で、スマートフォンでも仕事が完結するというチャットツールの手軽さに改めて驚きました。
ベンチャー企業の皆様、ぜひ参考にしてみてください。

会社名
株式会社FINC
B!はてブ

この記事を書いた人:

石村夏奈子

paid学生インターン。写真を撮ること、音楽を演奏することが趣味。教育分野について興味があります。

新着記事